《225F》17日のシグナルとマーケット数理解析

2013/04/17 09:10
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夜には落ち着きをすっかり取り戻し、13000の大台を割ったことが嘘のようにしっかりのナイトセッションとなりました。

昨日16日の値動きをもう一度振り返ってみると、日中の東京タイムは<O:12960 H:13330 L:12930 C:13310>、夜間の欧米タイムは<O:13350 H:13410 L:13250 C:13310>となったものです。

一部ネット上で指摘もあるようですが、私もこれは日銀主導による株価keepingであり株価liftingであったろうと思っています。チャーチストもこんな見方をしているひとが多いと思いますが、13500円台から今回のように崩落し13200で止まっても良かったであろう場面で予測不能のボストンマラソンでの爆弾事件などもあり、あっさりとなんの抵抗もなく13000を割ったのが昨日の寄り付きでした。チャーチストならこの大台割れの意味の重さはご承知かと思いますが、これは12500〜600へのさらなる下値模索でいったん止まるかのチャート解析法です。つまり13200を割り込んだと言うことはそれだけで12500〜600に備えるべしの判断になるところでしょう。つまり13200台を中心と考えればあと下に600円+α、13000なら下に400+α、12900なら下にあと300+αを考えたかったはずです。ところがそうはならなかった。なぜ? 日銀によるETF買いに見られるkeeping&l
iftingがあったから、こんな構図は恐らく現実にあったのでしょう。

力学的にも興味深いのは
日銀は私の【踏み上げ型】であるとの解析法は知らないはずですが(笑)、このETF買いは まさにマーケットの風をじょうずにとらえたことがわかります。さらには前期のように「13000なら下に400+α」としたものが真逆の「13000にたいして<上に>400+α」という現象も見たことです。これは独自に<マーケットとしての位相の逆転>と命名したもので、主にこれまで米国市場のダウで見てきた動きです。

穿った見方ですが、このあたりにも日米のタッグを仄かに感じる部分です。もっと言えば、日銀といわゆる金融マフィアは何らかの取り引きがあったのではないかを思わせる部分です。

ヘッジファンドの頭脳がなければ12900円台から13400円タッチはまず考えにくいからです。

さてしかし、この流れはいよいよ一般投資家および東京市場を取り巻く環境(旧態依然とした市場関係者、テレビ株番組など)にとってはますますわからなくなっているのではないかと想像します。


では、最新の解析結果を元にした最新のシグナル(事前戦略、本来あるべき基本的投資マインド→スタンス、本来あるべき基本的考え方、心構え)です。さっそく見てみましょうか。


17日のシグナル〜東京タイム

J-GATE(超短期波動)
売り
レベル2★★with黄信号

※一昨日の買いポジの持ち越し利確からどてん!売りになったものですが、スタートは13350ショートでした。意外にエアポケットもあるもので、瞬間的に上記のように13250示現の過程での13280で買い返済利確、70幅取りとなったものです。買い持ち越し→売り返済利確→新規売り→買い戻し利確、と忙しい一日でしたが、逆にマーケットがそれだけ期待に応えてくれました。
現状はですから、売りのスカルピング、日ばかりをするか、もしくは「買いシグナルになるまで待ち!!」かの二者択一です。


SWING(短中期波動)
買い
レベル3☆☆☆with黄信号
※一方、もう少し長い時間軸で見た波動も買い戦略でしたが、こちらも利益確定済み。なおベクトル、マーケットの風は上向き、つまり「上げやすく下げにくい」と考えてよい場面です。ただし、「脱け殻」であることには重々注意すべきで、13290を下回ってくると「あの!!」買い方派の、今回のkeeping&lifting派の投げ売りが出やすくなると見ています。つまり、一見有利に見える買い方もにわかに余裕がなくなっていることにやはり注意でしょう。 J-GATE(超短期波動)は現状13310でも割高判定なので売り、SWING(短中期波動)は買いシグナルながらも、13290がその分かれ道になりかねない、こんな先物の状況です。


《OPTION/e-Warrant》
call意識
レベル3☆☆☆

※もっと長い時間軸、中期波動、土台として考えるこのオプション、ワラントのシグナルは先物の忙しさを泰然自若で見ています。ここはcallの買いでいい、としていますから上値余地あり、これは弱気になる要素はなくまだまだ行けると言わんばかりです。

参考銘柄
13500put05月、<O:435 H:480 L:410 C:410>

13500call05月、<O:285 H:310 L:245 C:275>

バトルポイント
13670
13510
13350
13323←コアポイント
13310
13150
12990

ハイパーな展開なら
14190
13710
13230
13120
12630
12150


※好評の<マーケット珍味度判定>は じゃっかん出涸らしのお茶のようになってしまいました。一番旨いところがすでに食われてしまっている感じです。<珍味/旨い/食える/レベル2☆☆> ですから、あのMAX!!レベルからみればかなり見劣りがします。飛び付き買い、高値つかみにむしろ注意でしょう。

本日はさらに【嵐】【暴走モード】気味であり、数理解析でも【東京タイムと欧米タイムは様変わり!!】と出ていますから、東京タイムが強ければ逆に欧米タイムは安くなるなど、意外性を感じるパターンが出やすいと見ています。



〜〜ネット拾い読み〜

NEVADAブログ
日本株式(滅茶苦茶な買い上げ:日経平均)
2013.04.16
今日の相場を見れば、今の相場が滅茶苦茶な相場ということがわかります。

日経平均     −0.41%
東証株価指数  −1.30%

倍率 3.17倍

この意味は日経平均が異常に買い上げられた人為的な相場になっており、その異常な規模が3倍以上になっていたという意味です。

本来なら日経平均は130円以上<値下がり>してよかったのです。
ところが、日経平均を買い上げる向きがあり、日経平均だけが異常に高くなったのです。

値下がり銘柄数 1261銘柄
値上がり銘柄数  375銘柄

70%程の株価が下落していたのです。

これが実体です。

そして昨日は【日銀】がETFを買って値下がりを防いでいました。
【日銀】さまさまの日本の株式となっています。

http://blog.m.livedoor.jp/nevada_report-investment/article/4438373?guid=ON



〜〜気になるニュース〜

ニュース本文
IMF、2013・14年の世界成長率予想を下方修正
[2013/04/17 02:56]
〓記事の写真

[ワシントン 16日 ロイター] 国際通貨基金(IMF)は16日、最新の世界経済見通しを公表し、2013年の世界経済の成長率予想を前回1月時点の3.5%から3.3%に引き下げた。
2014年についても、前回の4.1%から4.0%に下方修正した。
米国の財政緊縮や欧州の景気低迷が重しになるとの見方を示した。
金融リスクが後退する中、経済見通しはここ数カ月で改善したと指摘しつつも、キプロス問題やイタリアの政局混迷を背景に、欧州は債務危機対処で手を緩めないようけん制した。
日本については、2013年の成長率予想を1.6%に引き上げた。14年も上方修正したものの、13年からは1.4%に減速すると予想した。
日銀が打ち出した大胆な金融緩和強化策が成長加速やデフレ脱却につながるとして評価した。
米国の成長率は、2013年を1.9%に引き下げ、14年は3%で据え置いた。
ユーロ圏は、2013年がマイナス0.3%、14年はプラス1.1%と予想した。
米・ユーロ圏の成長率見通しを踏まえ、先進国の見通しを2013年を1.2%に引き下げた。2014年は2.2%で据え置いた。
IMFは見通しの中で「世界の景気見通しは再び改善しているが、先進国の回復に向けた道のりは引き続き厳しいものとなる」とした。さらに、世界経済見通しへのテールリスクが後退し上振れもあり得るとする一方、「下振れリスクは依然顕著で、各地に波及的な影響が及ぶ可能性がある」と警鐘を鳴らした。
新興市場国の成長率については、2013年をプラス5.3%に引き下げた。2014年はプラス5.7%になる見通し。
中国の成長率は2013年をプラス8.0%に下方修正し、14年は8.2%と予想した。
ブラジル経済は2014年に回復が見込まれるとした。
IMFは「既存および新たな問題双方が存在するものの、欧州や米国が政策行動をもって短期的リスクに対処したことで、近い将来におけるリスクをめぐる状況は改善した」と指摘した。
日本のインフレ率に関しては、2013年にゼロを超えて上昇する公算が大きいとしたほか、2014・15年には消費税増税の影響で、一時的に急上昇する見通しとした。
IMFは「今後2年で2%の物価上昇率目標を達成するために、日銀の金融緩和には、野心的な成長戦略のほか、持続的な回復を確実にし財務上のリスクを軽減する財政改革を伴う必要ある」と指摘した。同時に、日本の公共債務は持続可能ではないとけん制した。
日本の緩和策が円安誘導につながるとの批判があるものの、IMFは「主要通貨が中期的ファンダメンタルズから大きく逸脱していない」とし、「通貨戦争」をめぐる議論を行き過ぎとの見解を示した。
そのうえで、ドルとユーロは「幾分過大評価されているように見える」とし、中国の人民元は「幾分過小評価されている」と指摘。円に関しては「まちまち」となっている兆候が見られるとした。
欧州と米国が政策行動によって、ユーロ圏分裂の危機と「財政の崖」をそれぞれ回避したことを指摘しつつも、ユーロ圏では追加緩和が正当化される可能性があるとし、「インフレ圧力が緩和していることを踏まえ、極めて緩和的な金融政策を維持すべきだ。インフレ率が欧州中央銀行(ECB)の中期的目標を下回って推移することが見込まれる中、標準的な追加緩和措置を実施する余地が存在する」と指摘した。
米国は最悪の結果を回避したものの、歳出の強制削減が今年の米国内総生産(GDP)を約0.3%ポイント押し下げるとの見通しを示した。強制削減が来年も続くようであれば、成長率はさらに0.2%ポイント押し下げられるとした。
また、米連邦準備理事会(FRB)が2016年初めまで、ゼロ金利政策を維持することを見込むとしつつも、「成長が上振れするようであれば」、前倒しで金融引き締めを開始する必要が生じる可能性があると指摘した。

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