《225F》２３日の戦略と解析

「幻のSQ値」はしばしば耳にする言葉ですが「幻の高値16000円」は、ひょっとすると、マジでマズイ＆ヤバい事象をいろいろとこれから表に引きずり出してしまうかもしれないですね。まさに垂直落下式パイルドライバー炸裂の昨晩でした。

昨日の値動きは結局東京タイムが＜O:15470 H:15720 L:15460 C:15670＞、そしてナイトセッション欧米タイムでいよいよその16000を見るに至りました。＜O:15670 H:16000 L:15670 C:15860＞となったものです。

ところが…(笑)。

東京市場が午前３時に引けたあとにドラマが待っていました。(￣ー￣)ニヤリ。
15,860.00 大証夜+190 03:00
15,855.00 SGX 夜+195 02:59
15,600.00 CME＄ +90 04:34
15,575.00 CME￥ +90 04:34

なんと!!シカゴCMEのNikkei225Ｆが上記のように15500円台へと垂直落下です。夜版のストラテジーではあえて「鉄火場」と表現しましたが、まさにザ・鉄火場をものの見事に見せてくれました。売り屋、ショート屋としては、まだ利確はしていませんが、「ほらね」と言いたくなる瞬間でした。CMEの急落は、親がめの米国市場、ダウやナスダックの急落に影響されたものでしょう。あ、あとドル円もありました。急騰して急落に。まさにワールドワイドに鉄火場だったわけです。ダウはその後、三桁のマイナスは回避し持ち直して引けています。追随でシカゴCMEのNikkei225Ｆも15600台に乗ったか乗らないか、そうしたところで帰ってきそうです。
15,860.00 大証夜+190 03:00
15,855.00 SGX 夜+195 02:59
15,650.00 CME＄ +140 05:03
15,620.00 CME￥ +135 05:04


持ち上げて落とす、太らせてから食う、よくよく見れば彼らの根底に流れるセオリー通りなのですが、なれない人にとっては何が起きてどこでどうなったのか、さっぱり訳がわからん、だったかもしれないですね。
さてさて。当欄担当、私はよく「見えて」ますよ(笑)。

早速最新版のシグナルをチェックしてみましょうか。＜２３日の事前戦略、本来あるべき基本的投資マインド→スタンス、本来あるべき基本的考え方、醍醐味、極意＞です。


《225F》
J-GATE（超短期波動）
売り
レベル３★★★

※まさに持ち上げて落とす、太らせてから食う、の狩猟民族的荒業と言えるでしょう。イメージ画像は以前もご紹介しましたが、＜Steiner Screw Driver／http://www.youtube.com/watch?v=r8wigNal8m8＞の通りで、買い方派の手加減がなければ間違いなく病院送りでしょう。ふらふらと「良さそうだから」だの「まだ上がりそうだから」だのといって買いついたらば、まさにこんな受け身のとれないわざを食らったといった図式でしょう。
買い方派のギブアップ気味の売り、自爆スイッチＯＮ！でもありますから、ノーブレーキ、止まるだろうべきポイントでマーケットは下げ止まれないケースも考えられます。
独自運用術ではこれも予告通りで売りコストを15750円台にしています。最終的にシカゴCMEのNikkei225Ｆは15640あたりらしいですから、このあたりの寄り付きなら100円＋αで利益確定できそうです。あの30円、70円、130円の利幅狙いでいけば15620あたりがちょうど良さそうですが、まあこだわりなく「利益確定至上主義の掟」をここは遵守することの方が大事でしょう。まだ買いへの変化の兆しはありませんので、ベクトルとしては引き続き「本来は上げにくく下げやすい」とイメージしていきます。


SWING（短中期波動）
売り
レベル２★★

※こちらは昨晩の16000を見た時点で長期戦を覚悟しましたので、追撃ショートを躊躇したためにそのコストを理想の15750に近づけることができませんでした。それでも15650円台の売りコストになるので、逆に迷いです。引っ張るか、ショート持続かの葛藤です。しかしこちらも15620ならば刀をいったん鞘に納める利益確定(30円利幅狙い)ですから、これでいってみます。やはり「利益確定至上主義の掟」は守りたいですから。


バトルポイント
16530
16200
15870
15843←コアポイント
15790
15460
12130

ハイパーな展開なら
16870
16330
15790
15660
15130
14580

※パッと見はまさにクレージーなボラティリティです(笑)。週足ベースならまだしもこれが日足ベースで算出された数値ですから、まさに「どーなってんだ？こりゃ!?」です。


《OPTION/e-Warrant》
put、call混在

※引き続き「土台」が不安定です。例えて言えば、15860階建てのビルの工事現場で、売り方も買い方もノーヘルメット、命綱なしであっち向いてホイ！をやっているようなものなのですが、その15860階建てのビルがぐらついているわけですから、言えることと言えば「危ないな、(-.-)y-~」に落ち着きます。


※マーケットに参加するならばの場味判定指標は変わらずのネガティブ視線です。継続です。マーケット珍味度判定＝＜マズイ／食えない／食わない／買わない!?／レベル８★★★★★★★★＞のですから、依然として危険視の高水準、なにかマズイ菌でも入っているような、いやな相場だな、の感覚になります。

ところで昨日、黒田日銀総裁による「金利動向」についてのコメントがありました。債券(国債)の価格が依然として危険な兆候を見せているからです。十分コントロールできるとのお話でしたが、私的には疑問を持ちましたので、ちょっと触れておきます。債券先物が我が国に誕生した初日からこのマーケットを体験(まだまだ若手でしたから、お客様の注文をただブローカーとして発注しただけですが)したものとして、またその後の値動きの体験から得たものは、「債券はコントロールできない！」という結論でした。イメージとしてはですので「一方通行になりやすい」という感じですから 売られれば売られっぱなしになりやすい傾向がある。そんな債券の動向はレッドアラート、RED ALLERTレベルでの警戒が必要と見ています。株はコントロールできるが、債券はそうはいかない、こんな体験を私は実感として持っています。


〜〜気になったNEWS〜

ニュース本文
債券購入縮小前に米景気回復示す一段の裏付け必要＝ＦＯＭＣ議事録
[2013/05/23 06:26]
〓記事の写真

［ワシントン ２２日 ロイター］ 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が２２日に公表した４月３０─５月１日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事録によると、多くのメンバーが、債券買い入れプログラムの縮小へと移る前に、米景気が回復していることを示す一段の裏付けが必要との認識を示した。
議事録は「労働市場の見通しは、プログラムの始まった９月以降、進展を示していると大半の参加者が評価した」と指摘、「ただこうした参加者の多くは、買い入れペースの緩和が適切となる時点までに、進展の継続や見通しへの信頼感の高まり、または下向きリスクの縮小が必要との認識を示した」とした。
ＦＲＢは１日発表した連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）声明で、借り入れコストを引き下げ、景気浮揚を図るため、月額８５０億ドルの資産買い入れを継続する方針を示している。
ＦＯＭＣでは債券買い入れ策の縮小開始時期をめぐるメンバー間の意見の相違を反映し、活発な議論が交わされた。
議事録は「成長が十分堅調で持続的であることを裏付ける経済情報が得られた場合、早ければ６月の会合で買い入れペースを緩和することに数人の参加者が前向きな姿勢を示した」とした。
バーナンキＦＲＢ議長もこの日の上下両院合同経済委員会で行われた証言で、経済の勢いを示す徴候がさらに増えなければ資産買い入れを縮小させることはできないとの見解を示した。
２００８年終盤から継続している事実上のゼロ金利政策や大規模な資産買い入れ策によって３倍以上の規模に拡大したバランスシートをめぐっては、将来のインフレ高進や金融不安定化につながる可能性があると警鐘を鳴らす声は少なくない。
議事録によると、数名のＦＯＭＣメンバーが、低格付けの社債など、一部金融市場の状況が過熱し過ぎていることに懸念を表明した。
一方、議事録は米経済指標が強弱入り混じる内容となっているほか、インフレ率がＦＲＢが目標とする２％を下回って推移していることを指摘。複数のメンバーがインフレ期待は引き続き安定的に推移しているものの、低水準のインフレ率には注視が必要と強調した。
議事録は「数名の参加者は、インフレ率がさらに低下するようであれば、追加的な金融政策対応が正当化される可能性があるとの見解を示した」とした。
会合では従来の出口戦略の見直しも行われ、「２年前に策定した戦略の大まかな原則は引き続き有効のようにみられるが、保有資産の規模や構成の変化など、状況は当時から変わっており、政策の正常化に向けた詳細をめぐっては一段の柔軟性が必要であることを示している」とした。
次回ＦＯＭＣは６月１８─１９日に開かれる。


〜〜ネット拾い読み〜
〓闇株新聞
〓アップルだけでない課税逃れ 〓
・2013/05/23 00:00
アップルだけでない課税逃れ

　米国上院の国土安全保障・政府活動委員会の行政監察小委員会（レビン委員長・民主党）は5月20日、アップルが海外子会社を利用して巨額の税金逃れを行っているとの調査報告書を公表しました。

　調査報告書によりますと、アップルは2009年〜2012年に740億ドル（7兆6000億円）の利益を米国から海外に移転し、2011年〜2012年だけで125億ドル（1兆2800億円）の税金を逃れたと批判しています。

　具体的にはアップルが、アイルランドの実態のない3つの子会社を使い、課税を逃れたと指摘しています。

　アイルランドの法人税率は、もともと12.5％と先進国では「ずば抜けて」安いうえに（米国と日本の実効法人税率は39％台）、誘致促進で海外企業はさらに優遇されており、そのうえ課税される企業はアイルランドに実態がある場合に限られています。

　つまり米国企業が名目上の「住所」をアイルランドにしてしまうと、米国でもアイルランドでも課税されないことになります。


中略


　実はこの状態は米国の業績好調の大手IT企業に共通のもので、オラクルやシスコは現金残の85％が海外にあり国内の資金需要は借り入れで賄っており、財務基盤がアップルよりはるかに大きなマイクロソフトも2009年から社債で140億ドルを調達しており、グーグルも2年前に初めて社債を発行しました。

　つまり収益が巨額であればあるほど、税金逃れの結果で海外に現金が溜まり、課税を嫌って米国に持ち込めないため、米国内では借り入れや社債発行に頼ることになります。

　確かにあまり正常な状態ではありません。

　今回のアップルは代表で批判されたことになりますが、差し当たって2つの動きが予想されます。

　1つは、2005年に1年限定で実施された本国投資法（Homeland Investment Act）を期間限定で復活させることです。2005年は35％の税率を「海外の資金を国内に持ち込み、かつ国内で投資に使用した場合に限り」5.25％に軽減しました。

　この時は総額3120億ドルの資金が米国に還流したのですが、その9割が自社株買い等の株主還元に充てられました。米国の税収にはそれほど貢献しなかったことになりますが、株価対策では効果があったようです。

　しかしここで復活させると「かなりのドル高要因」となってしまいます。

　もう1つはもっと現実的で、海外の現金を直接的に株主に還元する方法が模索されることです。実際に海外の資金を35％の税金を支払った後で株主に還元すれば、それだけ株主価値が減少してしまうことになるのですが、それを回避する方法が見つかれば企業価値（株価）が瞬間的に上昇する事になります。

　アップルには、アクティビストのデビッド・アインホーン氏が優先株の配当で支払う方法を提言しており、優先株の発行を制限しようとしたアップルの株主投票を差し止めてしまいました。

　今後もいろいろと注目しておくべき「奥の深い」問題なのです。