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日本人を狂わせた洗脳工作 いまなお続く占領軍の心理作戦 (自由社ブックレット) 単行本 – 2015/3/11
占領軍GHQの「日本人洗脳プログラム」の証拠書類を発掘!
「憲法九条を守れば日本は永遠に平和」「狂気の軍国主義にかられ、無謀な大戦に突入し、アジア諸国に侵略し暴虐をきわめた」など常識として定着している概念が、GHQの狙いどおりの成果だとしたら……。
日本はじめ、米中韓など世界の国々に広く流布した戦争犯罪国家のイメージが、GHQが仕組んだ洗脳工作の成果だとしたら……。
WGIP=War Guilt Information Program(戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画)の証拠文書は従来発見されておらず、真偽不明だった。日本をおおう暗い影を直感的に感じていた著者が、2万5千点のGHQ文書の中から、タイトルに「War Guilt Information Program」とある文書、及び関連文書を多数発掘。新聞、ラジオのマスコミ操作、数百万の郵便物の検閲、教育への露骨な介入、伝統文化の否定等々、GHQの舌をまくほど絶妙な心理戦略が、このブックレットによって、白日のもとにさらされる!
戦後70年にして、日本を米国に恒久的に隷属させる作戦の呪縛からようやく解き放たれる!
- 本の長さ84ページ
- 言語日本語
- 出版社自由社
- 発売日2015/3/11
- 寸法18.8 x 12.8 x 2.5 cm
- ISBN-10491523780X
- ISBN-13978-4915237805
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商品の説明
出版社からのコメント
「自由社ブックレット」創刊第1号は、歴史的な意義をもつ本書です。衝撃の真実、タイムリーなテーマ等を、簡潔に、分かりやすくまとめ、日本に広く発信してまいります。ご期待ください!
著者について
昭和14年鎌倉市生まれ。昭和39年東京大学工学部航空学科卒業後、本田技研工業(株)入社。
工場勤務後、フランス5年半(技術部長)、イラン2年(合弁会社の本田代表者)、アメリカ9年(執行副社長、社長)駐在。その他、東アジア、ブラジルの海外生産活動の責任者。
平成13年退職、実務翻訳に従事。
登録情報
- 出版社 : 自由社; 第1版 (2015/3/11)
- 発売日 : 2015/3/11
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 84ページ
- ISBN-10 : 491523780X
- ISBN-13 : 978-4915237805
- 寸法 : 18.8 x 12.8 x 2.5 cm
- Amazon 売れ筋ランキング: - 249,689位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 45位日米安全保障
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上位レビュー、対象国: 日本
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マスコミや新聞では取り上げられなかったのも理解できる内容。
江藤淳は、終戦前である1944年11月12日付での、参謀本部から戦域軍司令官に宛てた米国の占領地において検閲を実施すべき旨の覚書の存在を明らかにし、民間検閲支隊(CCD) による極東軍事裁判に対する批判、米国、英国、中国、ロシアなど連合国の戦前政策やそれらの国に対する諸事項対する批判、日本の行為の擁護などの言論を禁止した30項目に渡る検閲指針を記録した文書の存在を明らかにした。そして、1948年2 月6 日付けの「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」と題する民間情報教育局(CIE) から参謀第二部民間諜報局(G-2 CIS) に宛てた書簡の存在を明らかにした。
本書の著者は、江藤淳が示唆したWGIPの実施を根拠付けるさらなる文書 7通を国立国会図書館で見つけて明らかにした。
最初のWGIP指令文書は、極東軍事裁判の被訴追候補者も決定されていない時期の1945年12月21日に、SCAP(GHQ最高司令官) からCIE 長官に宛てた文書である。この指令書は、WIGPの核である。それによると、
第1 に、侵略戦争を計画し、準備し、始めたか、始めるべく陰謀を巡らせることで有罪とされた者達を罰する、適切な倫理的根拠があることを示すこと。
第2 に、戦犯被疑者に対し行動が取られることは、全人類のためであることを示すこと。
第3 に、戦争犯罪人たちを罰することは、平和的で繁栄する日本の再建に必要であり、将来の世界の安全に必要であることを示すこと。
第4 は、戦争犯罪人は、日本人の現在の苦境に対する主たる責任を負うものであるが、日本人自身も、軍国主義的政権ができることを許し、或いは積極的に支持した責任を分かち合うべきことを示すこと。
第5 に、戦争犯罪を容認するような制度の再建を防止する日本人の責任を明白にすること。
第6 に、政治家、産業人、指導的報道関係者など日本国内の色々なグループは、戦争責任を分かち合うべきであることを示すこと。
以上が最初のWGIP指令である。
このWGIP指令は、極東軍事裁判の審理が開始され犯罪の成否が審理される前であったことは言うに及ばず、驚くべきことに、誰を被告とするかさえ確定されておらず、GHQ が戦前の日本の詳しい事情を知り得ない時期に発令されている。これは、米国が、日本の犯罪ストーリーを創作した上で、戦争犯罪人を仕立てて処罰することの合理性を日本人に教育することを、裁判前に、既に決定していたことを意味している。
そして、極東軍事裁判所の判決書は、このWGIP指令の目指す通りに理由付けられている。
学校教育においては、1946年1 月11日に、修身、国史、地理の授業が禁止され、それに代わりWGIP指令による米国の創作による「太平洋戦争史」に基づく教育が実施されて現在に至っている。GHQ は、その「太平洋戦争史」を新聞に連載させ、NHK ラジオで「真相はこうだ」、それに続く「真相箱」、「質問箱」として、上記のWGIP指令を実行させている。
その結果、見事なまでに、現在のマスコミ、言論人、学者、政治家、その他大多数の日本人は、正に、このWGIP指令が意図した結論通りの史観を抱くに至った。
日本人は、支那事変を解決できず、米英が正当理由もなく蒋介石を支援し、他の諸国と連携して日本を経済的にも軍事的にも圧迫し続けた結果、立たざるを得なかった真実を知ろうとすることもなく、いつまでも、WGIP指令のままに「軍部の独走により一方的に侵略戦争を始めた日本に罪悪感を抱き、謝罪し続けることが日本の生きる道である」との教義を確立したのである。
著者は、WGIPが現在の日本人の自虐史観の根源であり、WGIP指令の存在を明らかにすることで、自虐史観からの脱却が図れるのではないかと主張する。確かに、その通りであると思う。
しかし、占領期に行われ、そして、その後もマスコミや学校教育で継続されたWGIPは、日本人に対する勝者の米国による洗脳である。洗脳された者は、高学歴のオーム信者を見れば明らかなように、洗脳されていたことに気が付かないし、洗脳されていたことを認めようとはしない。
現在の史観がGHQ により洗脳されたものであることを認めることは、過去の自己の生き方と信条を否定することになり、自虐史観を固く抱く日本人は、これから脱却できないのではないかと思う。
真に自虐史観から脱却するには、戦前や終戦直後に、当時の日本人や米国人により書かれた、1900年頃からの大陸の実情、日米関係、少なくとも1700年頃からの英、米、支那、蘭、露/ ソ連が世界において侵略してきた歴史を記した書籍を、一人一人が読み取り、自分の頭で考えないことには、容易にこの自虐史観は払拭できないと思われる。日本人の全員がこのようにすることは不可能であるが、日本人が信用し、史観を形成するに多大な影響を受ける学校教育とマスコミの報道と政治家が変われば、自虐史観は払拭できる。
本書は、少なくとも、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」の存在を知るためにも、多くの日本人が読まれることを奨める。
WGIPとは、大東亜戦争についての罪悪感を日本人に植え付けるためのGHQによる宣伝(プロパガンダ)計画である。
82頁であるが簡潔にして完璧に纏められていて驚いた。
この出版の意義は、途轍もなく大きい。何故なら、日本人にもアメリカ人にも忘れ去られているからである。
江藤淳及び高橋史朗両氏にそれを指摘する著作があったが、その根拠はと問われると、答えられなかった。
著者は、平成26年、ジュネーブで目撃した国連人権委に働きかける反日NGOの日本人たちを見て原資料に遡った研究をしようと決意した。
ネット検索により明星大学の25万点に亘るマイクロフィルムに辿り着いた。日時、カテゴリーのキーワードを頼りに絞り込み、高橋・勝岡両教授の協力もあり漸く、WGIP記述の文書を手に入れることが出来た。
その文書は、狡知に長けたものでGHQの指示により朝日新聞が東京裁判を正当化する論を掲載したことが生々しく記録されていた。
これは、ほんの一例である。
NHKもまた、「真相箱」を通じ同様、東京裁判史観を全国民に刷り込んだ。双方ともその呪縛から現在に至るまで逃れられないのである。それは、戦争を煽ったことを隠し敗戦利得者の特権を手にする事でもあった。GHQは、狡賢く「二人羽織」の手法を使ったのであった。
そして、表の洗脳と裏での「検閲」、「焚書」も行っている。
それも、「人道主義」、「平和主義」と云う欺瞞に満ちたものを糖衣錠仕立てにした巧妙なものであった。
今日でも、「自虐史観」なるものがあるのは、危険ドラッグの効き目が如何に強く、長期的に蝕むものであるのかが分かる。
それは、言語を通じて日本及び日本人をそれ以外の日本及び日本人以外の何物かにしようとする改造であったからである。
救いは、1953年「恩給法」、「援護法」の改正を社会党、共産党を含む全会一致で可決したことである。それは、軍人恩給の復活及び戦犯の遺族にも法を適用するとするものであった。その時代の日本人は、東京裁判がショーであり、戦犯はその犠牲者である事をことを明快に見抜いていたのである。
もう一つは、清瀬一郎弁護士の東京裁判に於ける公平で正義感に満ち、怯むことのない格調高い冒頭陳述である。
著者は、慰安婦・南京虐殺・憲法改正等々一連の問題が次々と出て来るがモグラ叩きでは、不毛の努力だと思っていた。
問題は、東京裁判史観もあるが、その背後にあるものである。
それは、GHQが戦争罪悪感を日本人に植え付ける巧妙な心理作戦、全面的歴史戦であったのである。それは、戦争の継続である。
その証拠文書を遂に、発掘したのである。何人もこれを否定する事は出来ない。
「自虐史観」とは、今尚まんまと操られている人たちが信奉している史観だということである。
東京裁判のインチキ性、日本国憲法が戦時国際法違反の非合法なものである事を、亡父が10歳頃家庭内教育で口伝えに教えてくれたと云う、その父に捧げる書である。
ここに至るまでの労苦に感謝し、その歴史的意義を多くの人に読んで頂きたい。
日本をコントロールしたGHQの政策は・・・・・・・
そして、そうした施策を従順に受け入れた日本人。
日本人のまじめさは誇れる国民性であるるが、
歴史の真実を知る、学ぶことも必要である。
戦後70年が過ぎ、日本人のための国つくり
考えたいものです。