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世界経済入門 (講談社現代新書) 新書 – 2018/8/22

4.1 5つ星のうち4.1 103個の評価
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世界経済の動向を理解しなければ、日本経済の行く末を正しく判断することはできません。野口悠紀雄氏が世界経済の仕組みと課題を分かりやすく解説する決定版入門書です。


世界経済の動向を理解しなければ、日本経済の行く末を正しく判断することはできません。

経済分析では短期的な貿易量の変動や為替レートの変動に注目しがちですが、「なぜそうした変動が起こるのか」その背景にある仕組みを理解することがとても大切です。本書の前半では、世界経済を読み解く上で重要な自由貿易や国際金融の仕組みなどを、基礎から理解できるように分かりやすく解説します。

また、世界経済を牽引する主要各国の動向をしっかりと把握することが重要です。たとえば、1990年代以降の日本の長期的停滞は中国の工業化に適切に対応できなかったことによる面が大きいのですが、いま中国に生じつつある大きな変化を見逃せば、これから先さらに大きな問題に直面することになるでしょう。本書の後半では、アメリカ・中国・NIES・EUの最新の経済動向を読み解きます。

野口悠紀雄氏が世界経済の仕組みと課題を分かりやすく解説する決定版入門書です。

<目次>

第1章 世界の中の日本
第2章 貿易などを通じる国と国とのつながり
第3章 自由貿易はなぜ望ましいのか
第4章 為替レートと国際課税の仕組み
第5章 新しい産業で成長するアメリカ経済
第6章 中国経済はどこまで成長するか
第7章 アジアNIESとASEANの経済
第8章 ヨーロッパ経済とEU、ユーロ
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  1. 本の長さ
    240ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    講談社
  4. 発売日
    2018/8/22
  5. 寸法
    10.6 x 1.1 x 17.4 cm
  6. ISBN-10
    4062884739
  7. ISBN-13
    978-4062884730
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著者について

野口 悠紀雄
1940年東京生まれ。63年、東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、現在は早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。著書に『情報の経済理論』(東洋経済新報社、日経・経済図書文化賞)、『財政危機の構造』(東洋経済新報社、サントリー学芸賞政治・経済部門)、『バブルの経済学』(日本経済新聞社、吉野作造賞)、『「超」整理法』(中公新書)、『変わった世界 代わらない日本』(講談社現代新書)、近著に『ブロックチェーン革命』、『異次元緩和の終焉 金融緩和政策からの出口はあるのか』(以上、日本経済新聞出版社)、『日本経済入門』(講談社現代新書)、『 世界史を創ったビジネスモデル』(新潮選書)、『仮想通貨革命で働き方が変わる』(ダイヤモンド社)、『入門 ビットコインとブロックチェーン』(PHPビジネス新書)など。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 講談社 (2018/8/22)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2018/8/22
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 240ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4062884739
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4062884730
  • 寸法 ‏ : ‎ 10.6 x 1.1 x 17.4 cm
  • カスタマーレビュー:
    4.1 5つ星のうち4.1 103個の評価

著者について

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野口 悠紀雄

野口 悠紀雄

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野口悠紀雄（のぐち・ゆきお）

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。

一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授などを経て、2005年4月より早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。

〈主要著書〉

『情報の経済理論』（東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞）、『財政危機の構造』（東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞）、『土地の経済学』（日本経済新聞社、1989年、東京海上各務財団優秀図書賞、不動産学会賞）、『バブルの経済学』（日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞）、『1940年体制（新版）』（東洋経済新報社、2002年）、『資本開国論』（ダイヤモンド社、2007年）、『世界経済危機 日本の罪と罰』（ダイヤモンド社、2008年）、『未曾有の経済危機 克服の処方箋』（ダイヤモンド社、2009年）、『経済危機のルーツ』（東洋経済新報社、2010年）、『世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか』（ダイヤモンド社、2010年）等多数。

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上位レビュー、対象国： 日本

半島を出て
5つ星のうち5.0 読んでいると日本人として辛い。しかしここには真実がかかれている。
2022年6月25日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この本で説明されていることは全て真実と思える。しかしとても辛く、読み進めるのに苦労した。
日本の社会はどうして学ぶことに否定的なのだろう。周りの人とトラブルを起こさないことを優先しているうちに、すっかり遅れてしまった。とくに海外で活躍することへの興味を失っている若者と、例えば、韓国や台湾での若者を比べると、なんという違い。経済的に落ち込むということは結局教育をきちんとしてこなかった社会の責任だということはよくわかる。政府が保護することでいい加減な経営でも許されるようになっていたことが、ここまで腐らせていること、これを救うのは申し訳ないが若者たちしかいないことを認識させるようにしないといけない。これ以上、年寄りが彼らの将来を邪魔してはいけない。
役に立った
 レポート
シナノスイート
5つ星のうち4.0 正に入門書
2021年6月11日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
内容はとても簡易で分かりやすい記述なので、学生さんなどのこれから世界経済を学ぶ方にはとても良い本だと思います。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
歴史ファン
5つ星のうち3.0 経済合理性原理主義
2018年9月11日に日本でレビュー済み
　本書は，リカードの比較優位の原理に基づいた議論を展開しています。比較優位の生産に特化して互いに交換すれば，双方に利益があるというあれです。日本は高度成長期には，製造業に比較優位を持っていたが，中国が工業化し製造業における比較優位は失われました。新しい産業構造に転換しなければならないのに，製造業中心の産業構造に執着していると指摘します。なるほどと思います。
　しかし，食料自給率は低くてよいと言っているところは，過激です。「比較優位原則を無視して自給率にこだわるのは，合理性を欠く，愚かな考えです。つまり，自給率は低い方がよいのです。」「日本で食料を国内生産するのは割高です。だから外国から輸入すれば安くなります。」正に，経済合理性原理主義ですね。そこで当然，疑問として出てくる食料安全保障については，「日本が食料供給国のすべてと交戦状態に入ることなど，およそ考えられません。それに，こうした事態は外交努力などによって回避できます。」と，極めて楽観的で、自給率が高いと天候不順の影響をまともに受けるが，供給源を分散すれば天候リスクに対処できると，天候リスクの話にすり替えています。さらに，「自給率向上の本当の目的は，国内生産者の保護です。それを隠蔽するために，安全保障と言っているのです。」 と、日本の農業全否定です。
　反論①：食は文化です。経済合理性にかなえば、例えば，マクドナルドのハンバーガーばかり食えるか？
　反論②：交戦などという，ほとんどあり得ないことを持ち出して，供給が止まる事態は起こらないということに議論を誘導していますが，現実には，貿易が政治的圧力材料に使われることがよくあります。現に，トランプ氏は中国に貿易戦争をしかけています。アメリカからの半導体供給を止められた中国のスマートフォンメーカーのZTEなどが，生産停止に追い込まれました。以前からリスクを認識していた中国は2020年までに半導体生産の世界シェアを20%に引き上げようと，国家主導で莫大な投資を行っています。また，逆のケースとして，中国がレアアースの輸出規制で世界を恫喝したのは，2010年のことでした。
　反論③：「食料の供給源を分散する」というのは，言っていることが矛盾しています。比較優位の原理に従えば，比較優位のある生産に特化するのですから，特定の生産物を一つの国が独占的に供給するということです。分散はしません。
　日本は，今でも小麦，大豆，家畜用飼料の多くをアメリカに依存していますが，さらに米も芋もアメリカに独占的に依存するようになったら，仮に日本は独占的に自動車を供給したとしても，どちらの立場が強いか，一目瞭然です。戦前の日本はアメリカから石油やくず鉄や航空機部品を輸入し，絹製品を輸出していましたが，アメリカの石油禁輸でどういう事態に陥ったか。一方，アメリカは，参戦後，自動車生産を全て航空機や戦車などの兵器生産に切替え，数年間は新車供給が途絶えましたが，それには耐えられました。もし日本が米の生産をやめてから，米も小麦も芋も飼料も供給を止められたときに耐えられるか？供給国からの政治的圧力に対する脆弱性は，現在の比ではありません。
　経済学の理論は，「完全な自由貿易」といったような現実にありえない前提に立脚する理論であって，その有用性には限界があります。経済学理論が完璧なら，この世に不況は訪れないでしょう。現実は、経済合理性に従わない大統領や中国共産党に対処しなければなりません。経済的合理性に依拠して，食料安全保障のような戦略的問題を決めることはできません。
21人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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seasideoyaji
5つ星のうち5.0 世界は急速に変化する。古い価値観、古い概念を棄てる時
2018年10月29日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
第4次産業革命、デジタルデスラプションの中、世界の経済はこれから5年〜10年で急速に変化すると予測されます。
私がもっとも信頼するエコノミストである野口先生の「世界経済入門」を読んで、①確認できたこと②認識を改めたこと③新たに認識したことに分けて整理してみました。

①確認できたこと
・GDPに対する輸出の比率「輸出依存度」は2016年度においては、16・4％です。日本の輸出は高度成長期にもっとも高かった印象をもつ国民が多いですが、実際には1960年代前半の輸出依存度は10％を下回ることが多く、日本は内需を中心に成長してきました。要は農村から都市に人口が移動する限界「ルイス転換」で高度経済成長は終わりました。

・高齢化により、今後貯蓄の取り崩しが起こると経常収支の黒字は縮小します。日本は経常収支の黒字の中身が海外資産からの所得だけになる債権国、つまり「成熟した債権国」に移行しつつあります。

・自動車の輸出に関しては、輸出額は2010〜2012年頃7兆円から8兆円でしたが、2016年には10兆円になっています。しかし輸出数量を見ると図2―9に示すように、2000年代の中頃とほとんど変わりません。つまりここ数年間の輸出金額増は、単に円安による為替効果に過ぎません。しかしアベノミクスの金融政策を擁護するエコノミストは恣意的もしくはヒューリステｲクスなのか、アベノミクスの成果だと必死に喧伝しています。【図2―9】

・日本の将来にとって、もっとも重要な貿易相手国は好むと好まざるとに関わらず、中国にならざるを得ません。

・米国は高度サービス産業を中心として今後も経済成長を続け、世界経済のリーダーとしての役割を果たしていくだろうと考えられます。

②認識を改めたこと
・実質為替レート指数は、現実の為替レートが購買力平価に対してどの程度の比率になっているかを示しています。

例えば、本来の実力と考えられる購買力平価のレートが1円＝0・0150ドルであるにもかかわらず、現実の為替レートが1円＝0・0085ドルしかないとします。その場合には、実質為替レート指数＝0・0085ドル÷0・0150ドル×100＝56・7となります。これは、「本来であれば1円でアメリカの0・0150ドルの商品を買えるにもかかわらず、現実の為替レートでは、その56・7％である0・0085ドルの商品しか買うことができない」ということです。ここで、「本来であれば」というのは、「基準年次と同じだけの購買力を維持していたら」という意味です。

・直接税には「全世界所得課税方式」と「国外所得免除方式(源泉主義)」の2つがあります。

・全世界課税所得方式では、個人の場合、居住者は所得の生じた場所が国内であるか国外であるかを問わず、全ての所得について居住国で課税されます。
国外で生じた所得について外国で課税所得される場合、国内と国外で二重に課税されることになります。これを調整するために、外国で課税された税額を所得税の額から差し引くことが出来ます。これを「外国税額控除」と言います。

・国外所得免除方式は国外源泉所得については、居住国で課税対象としない方式です。

・タックスヘイブンでの不当な節税策に対抗しようとするのが、「タックスヘイブン対策税制」です。日本では税率20％未満の国(地域)をタックスヘイブンとし、そこに留保する所得は日本の親会社の所得に合算して課税することにしています。

・タックスヘイブンに開設した銀行口座や設立した会社の情報は、その国の法律で厳格に守られています。このため日本の税務当局が完全な情報を得られない場合が多いのです。しかしマイナンバーが普及すればCRSによって状況は変わって行くかも知れません。

③新たに認識したこと
・ユーロには、「ターゲット2」と呼ばれるユーロ加盟国間の決済システムがあります。

例えばドイツから自動車を買うギリシャ人は、ギリシャの銀行に持つ預金を用いて決済できます。この取引は最終的には、「ドイツがギリシャに貸し付けをして、ギリシャがECBから借り入れをする」という形で処理されます。この貸借は自動的に起こり、しかも返済期限があるわけではありません。またその額に上限があるわけではありません。

・ユーロのシステムは二重の意味で問題があります。第1に、貿易不均衡があっても、ターゲット2によって自動的にファイナンスされてしまい、不均衡を是正しようとする市場の力が働かないこと。第2にギリシャ国内銀行が取り付けに直面しても、ギリシャ中央銀行だけでそれに対処が出来ないこと。

・EUが財政統一に進むのは到底無理です。

・IoTの関係でドイツの製造業が生まれ変わるかも知れません。
職人芸の延長線上にある従来のモノづくりの局所的、ミクロ的な最適化から脱却し、システム全体のマクロ的最適化を目的とするものです。

残念ながら日本経済に関しては、ほぼ期待できる材料は見当たらず、このままだと世界での存在感はますます薄れるばかりでしょう。

投資という観点では、変化の中で変わらないものに着目していくべきでしょう。
11人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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setsuzi
5つ星のうち4.0 勉強になりました。
2018年9月26日に日本でレビュー済み
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難解な本ですが、論旨がはっきりしているので、理解しやすいと思いました。
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