主要100大学教育研究力ランキングは、精度はともかく目安としては参考になる。科研費や論文数、教員と学生の比率など理系特有と言っても良い指標をもとにしたランキングなので順位に意味は無い。注目すべきは400社への就職率だ。もちろん技術系と事務系が混在するがそれでも有名企業への就職が大学の社会への影響力の源泉なのは間違いない。かつては旧帝大、一期校、早慶、二期校、MARCH関関同立、日東駒専、龍甲産近ぐらいの順番で就職に強かった。それが二期校は龍甲産近以下に落ちている。端的に言えば新潟大より東海大の方が良かったりする。一期校も半分以上は同じ。かつての面目を保っているのは旧帝大と政令都市立地国公立大だけ。また早慶とMARCHの差も無くなってきている。数字として地方国立大学の凋落が数字ではっきりしたのは注目すべきだろう。
ただ、数字の精度が低い疑いがある。17年度と18年度の数字のばらつきが大きい。信州大などは4.7％→12.2％。ここまでひどいのは他にはないが信頼度はいささか下げざるを得ない。とはいえ、傾向は読みとれる。大学進学を控えた子供がいる世帯には参考になるのではないか。
関西の動きが詳しいのもありがたい。一つ注目すべきは関関同立の大阪集中の傾向。この地域はトップと準トップ校の配置としては、京都に同志社、立命、龍谷、京産、神戸西宮に関学、甲南、大阪は関大、近大という具合だが、実際の就職先は大阪の比重が重い。大学と企業の交流が盛んになるにつれ大阪に足掛かりをの持つのはこれらの有力大学の基本戦略になっている。関学は大阪駅前にビルキャンパス、立命館は高槻に新キャンパス、関大は堺に新キャンパス。近大は中小企業のメッカ東大阪で地元の深掘りと注目すべき動きがある。人口も企業も群を抜く大阪の重要性は日本全体における東京の縮小版といえる。
財テク特集はまあまあ、日経ということを考えると日経マネーとの競合から遠慮しているのか踏み込み不足。ただ、投資初心者でリスクを回避したい層には良いかもしれない。
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