ジャニーズ事務所の創業者で4年前に死去したジャニー喜多川氏による性加害問題を受けて、去る5月14日に同事務所代表取締役社長の藤島ジュリー景子氏が謝罪動画と謝罪文書を公表したが、かねてから見て見ぬふりを続けてきた大手メディアも、ついに大きく報...

時間がないので前置きなしでお届けする。

東京・蒲田で、登校中の中学生が山下泰範容疑者(61)に刺された事件。容疑者が被害者の父親が勤務する家電量販店のハードクレーマーだったことは、既に多くのメディアで伝えられている。その後、この危ない男についての報道がなされないままになっているが...

もっともチケットが売れる超人気歌舞伎役者として評判だった四代目市川猿之助（歌舞伎役者の場合は【よだいめ】と読む）が、両親とともに自宅で倒れていた速報ニュースが流れたのは5月18日午前中。奇しくも与党がLGBT法案を提出する直前のことだった。...

市川猿之助が大騒動になっている。「女性セブン」（小学館）でパワハラ、ホモセクハラを報じられた・・・というだけならジャニー喜多川ほどの話題にもならなかったことだろう。身内のリークこそ間違いないが、実名告発者がいるわけでもない、（出してないだけ...

今年３月、世界各国で銀行破綻が相次ぎ金融不安が広がっていたさなか、経営への懸念が高まっていたアメリカの地方銀行「ファースト・リパブリック・バンク」は、日本円でおよそ10兆円もの預金が流出し、破綻した。ちなみに、米市場二番目の規模の破綻だった...

陸自ヘリ墜落考察／選挙ちょっと／ジャニーズ／アキバの危ないコンカフェ／ガーシー絡み／ワクチン信者は詐欺にかかるバカと同じ／局長ANAにお怒りｗ／エア下民覆い／日本は一番寛容／悪い警察キャリア／これから下民は死ぬだけ／ ---------...

霞が関のキャリア官僚と、がんと言われる超有名芸能人を追う芸能記者――。まるで接点のない両者だが、奇しくも、同じ団体に関心を寄せているのだという。その団体は資金豊富だが、税金をほとんど支払っていないのだ。 　昨年、安倍総理が暗殺されて以降...

2022年2月24日にロシア軍がウクライナへの侵攻を開始してから1年以上が経過した。ロシアのプーチン政権が無理筋とも思える軍事侵攻に打って出た要因が、各方面で詳細に分析され始めている。既に各国政府や市場関係者が、ウクライナ戦争後を見据えた動...

中国で日本人が拘束される事案が増えている。今年3月下旬にもアステラス製薬の男性社員がスパイ容疑で突然拘束されたばかりだ。中国政府は2014年に反スパイ法を制定しているが、その後も情報管理を強化する法律を複数制定。外国人の取り締まりを強化して...

鳴り物入りで始まったカジノを含む統合型リゾート(ＩＲ事業)だが、アガサクリスティの小説宜しく、最後には「そして誰もいなくなった」ことになりそうだ。大本命の横浜がコケて、確実視されていた和歌山も脱落し、大穴の長崎も撤退目前で、対抗馬の大阪さえ...

岸田首相がウクライナを電撃訪問したことを、日テレニュースがスクープした。後追いして他のメディアも速報扱いで伝えている。日テレがこのニュースを速報で伝えたタイミングは、WBCの日本代表である侍ジャパンがメキシコ代表と準決勝で戦っている最中。日...

ここにきて米国が追いつめられる事例が多発している。　それに的確に対応する能力の無いバイデンは即刻辞めさせるべき。 1. クレディスイス　これまで支えてきたサウジが追加支援を拒否　何かありそうだと分かる 現状はまだ資金を引き揚げるまでは行っ...

タレコミですが、怖い肉業界なので値段を上げています。どうでもいい北海道の田舎者の話です。

ウクライナ情勢で、西側の報道が狂ったように捏造報道を垂れ流しているのを見て気が付いた。 （なんでちょっと調べれば分かるような捏造報道を垂れ流すのだろう？） このようになっている大元はユダヤ資本だ。　ユダヤから各国やマスゴミに指示や金が流れ...

もはや、自滅の道を歩み始めたとしか思えない。先行きが見えず、再編必死の第二地銀業界だが、業界を取りまとめるはずの第二地銀協会が驚くべき通達を会員銀行に送った。金融業界では明らかな判断ミスとの声が大勢を占めただけでなく、また、あの企業が商機と...

新型コロナの感染状況も沈静化し、事実上は義務化と同様の運用だったマスク着用について、3月13日から自己判断ということになる。あれだけワクチン接種に前のめりだった政府も、ここ最近はテレビCMを少しだけ流してお茶を濁す程度で、政府首脳によるワク...

「朝日新聞社が共同通信社に加盟を打診」との特ダネに続く第２弾。今度は朝日が夕刊全廃の経営方針を固めたという。全廃時期は労組との協議も絡むため未確定だが、早ければ１年以内に実施発表という急展開。

内部会議の一部情報をお伝えする。 1月24日午前のフジテレビ報道局幹部会での

朝日新聞社の地盤沈下が止まらない。先日、週刊朝日の休刊という名の廃刊を発表したばかりだが、それとは比べ物にならないほど大きな“リストラ”を早ければ年内にも発表しそうだ。この決断は、朝日新聞銘柄と呼ばれる企業の株価にどんな影響を及ぼすのか。 ...